教育費は国立か私立か、理系か文系か、自宅か自宅外か、子どもの人数などによって金額が変わってきます。

 お金の研究（エコノミスト）１１月臨時増刊 のＦＰ豊田真弓さんが、幼稚園から大学まで約１０４３万円、幼稚園と大学のみ私立（文系・自宅通学）なら約１３１７万円、小学校のみ私立で他がすべて私立（文系・自宅通学）の場合では約１７１３万円かかる、という記事を書かれています。

大学の費用については「入学までにかかる費用」「学費」「生活費」の３つに分けて書かれており、同じ私立であっても学部によって異なることがわかります。

教育費は１人１０００万円位と昔から言われていますが、より詳しいデータが欲しい方はお金の研究（エコノミスト）１１月臨時増刊 がとても参考になりますのでぜひチェックしてみてください。全国の５０大学の返済不要の奨学金制度も紹介されています。

（教育費以外にもとても参考になるお金の特集をしています。定価１０００円でちょっとお高めではありますが、楽天カードを作ると、もれなく楽天市場内で使える３０００円分のポイントがもらえ、金額に関わらず１回利用するだけで更に２０００円分のポイントがもらえす。合計５０００円分のポイントがもらえます。こういったポイントで購入できるので、お子様をお持ちの方は保存版としてお持ちになることをおススメします）

いずれにしても、子どもが生まれたら一日でも早く教育資金を貯めていくことが大事です。

教育資金というとこども保険や学資保険が頭に浮かぶと思いますが、今は払い込み金額よりも戻りが悪い保険会社の保険があるので、必ずトータルの払い込み額と戻りをチェックしてみてください。

こども保険や学資保険で戻り率が高いのはアフラックの「夢みるこどもの保険」やソニー生命の学資保険です。保険料はソニー生命のほうが数十円安いですが、トータルでアフラックの「夢みるこども保険」が有利かな、と思います。

その他、教育資金が不足する場合には奨学金制度や教育ローンがあります。その制度だけでも確認しておかれるともしもの時には安心です。

教育資金を準備するのには時間という味方もありますので、一部を投資信託の積み立てなどで準備する方法もあります。 

◎教育資金を投資信託で貯める

早いうちから子どもの教育方針について話合い、一日も早く教育資金を貯めていくことが大切です。お年玉とか児童手当などをコツコツ貯めていくのも大事だと思います。

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